新しいNISAになっても、長期・分散・低コストは変わらない。

日経、田村正之さん。

• NISA改革、使い道広く　投資枠が拡大・再利用も

はじめに

１/１６に

• 「恒久NISAで目指す5000万円、20～60代世代別攻略法」

という有料セミナーがありました。私も課金して聴講。面白かったです。

司会の杉山さんから「今日はネクタイもされて、スゴイしっかりした...」といきなりツカまれて始まりますｗ　田村さんが愛されキャラであることも確認できるファンにはオススメの良コンテンツ。アーカイブ配信ありです。御興味のある方はぜひチェックしてみてください。

明記はされていませんが、本記事はその要旨を押さえた内容となっています。NISAに興味のある方は、ぜひご一読ください。

新しいNISAになっても、長期・分散・低コストは変わらない。

セミナーで印象に残ったのは、成長投資枠の対象ファンドの話。

「一般NISAの４割しか対象にならない」=６割カットという点は、文句を言っている人はあまりみかけませんけど、実は英断だったと思うんですよね。

ふるいに掛ける理由は明快。「資産形成層に不適切な商品は落とす」です。かといって「コストが高いものは全部ボツ」まではちょっとというところでしょうか。

とは言っても日本の投信のほとんどは信託報酬率が高いので、結果的にカットできたのではないかと。今、モーニングスターでさくっと調べたら、信託報酬率が税込１％以上のファンドは、全4,543ファンド中3,427本。ざっくり75％でした。

ちょっと前にも記事で，成長投資枠の選定基準の理由を書きましたが、整理すると、

• 信託期間２０年以上（テーマ型投信がターゲット。長期に通用するテーマというのは考えにくい。そして往々にして信託報酬率が高い）
• 毎月分配型（分配型は資産形成に向いてないため。やはり往々にして信託報酬率が高い）
• レバレッジ型（リスクが高いため資産形成には不向き。いやはや往々にして信託報酬率が高い）

新しいNISAになっても、長期・分散・低コストの有益性は変わりません。

特にコスト。きっちり心にとどめておくべきは、リターンは不確実だがコストは確実。すなわち粗利益ベースでは金融機関の元本割れはないということです。こんなことで金融機関の高給を支える義理はないというのが、個人的なスタンス。もっと高度な商売で、つまり金融機関自身がリスクを取って儲けてくださいませ。