早期退職勧奨を受けたときに考えたことを思い出してみる 2019

日経さんです。人生100年時代だって言うのに早期退職が増えているようです。バブル入社世代が50代になったことと関係があると思われます。

• 早期退職はや8000人、18年の倍　次を見据える中高年 上場企業1～6月

はじめに 早期退職勧奨を受けたら？

基本は「華麗にスルー」です。辞めたくないと思っている場合はもちろんですが、特に転職すればなんとかなると考えているような場合。

会社から積極的に早期退職勧奨を受けるのは往々にしてアラフィフ以上。早期退職勧奨を受けやすい程度には、日本全国的に余りがちな年齢層とも言えます。そもそも再就職先を見つけるのは難しいでしょうし、転職すれば給料はだいたい下がります。給料上がるくらいの転職力のある人なら早期退職勧奨の対象にならないとも言えるわけで。

とは言え、早期退職したいんならしてしまえばいいのであります。そのくらいの自由度は人間にはあり、かく言う当時の私もウキウキしちゃったわけです。それにしても、チェックしておいた方が良いあたりまえすぎる観点もあります。

次の就職先のメドがあるか？

つい、しばらく休んでからまた働こうという気になるのですが、私の経験では、もろもろ問題があります。

• 休んでいると、まずは働く気が無くなる。
• また働く気が復活するまで休むといいが、結構時間が要る。半年くらいじゃ休んだにならない。
• しかし、年齢も刻一刻と上がり、再就職はどんどん困難になる。
• で、中途半端に休んで再就職することになるが、気力が十分復活していないため、結局辞める(辞めた）

いずれも個人差はあるとは思いますが、それまで働いていた勢い、いわば労働の慣性モーメントを利用して転職した方が良いのではないかと推察します。

もちろん、再就職のメドなんか無くても、早期退職できる場合は当然あります。端的に言えば、

死ぬまで生きるくらいのメドがあるか？

です。身もフタもないですけど、お金で人生は選べます。

これは、単に資産額では決まりません。よく「○○歳、資産○○○○万円でアーリーリタイアできるか？」というお題がありますが、愚問です。資産以外の要素の方が圧倒的に大きいのです。わかりやすい極端な例で言えば、パートナーに安定収入がありその収入で一生分の生活費がまかなえれば、資産がなくてもアーリーリタイアできます。

年齢、年金、持ち家か否か、家族の金銭事情、支出、リタイア後の収入力(投資収益も含む)、遺産などの複合要因、そのトレードオフであり、思ったほど資産がなくても、完全アーリーリタイアが可能となるケースもあります。もちろん、見積り誤りはありますから、そこは自己責任となります。

おまけ　早期退職勧奨を受けたときに考えた算段

おまけで、4年前、早期退職勧奨を受けたときに私が考えた算段を二つほど。

（１）早期退職割増金は、これが最後。ワンチャンスかもしれない。

「早期退職割増金」なるものが、いつまでもあるわけではありません。

最近、企業のリストラ手段として、本業とは全く関係ない業務の会社を立ち上げて出向を命ずるケースがあります。「君しかいない」というわけです。もちろん、不屈の魂で立派にそれを乗り越え、本社に凱旋して、社長になるという成功ストーリーも経済誌によく出ては来ます。でも、そうではなく、出向先でイヤになって辞めたりなんかしたら自己都合退職になってしまい、モロモロの恩恵はありません。

（２）割増退職金は本当に割増か？

割増率が、本当にリーズナブルかどうかです。割増といいながら良く計算して見たら「定年まで勤めたときの退職金より安いじゃん」みたいな話だとがっかりです。

以上、4年前を思い出して書いてみました。それにしても、もう4年か。時の経つのは早いモノです。人生なんとかなるもんです。