令和元年夏の米国株手数料まつり

「鳴った！」「戦いのゴングだ！」

というわけで、米国株式の取引手数料テーブルがほんの1週間も経たない間に一気に書き換わりました。ゴングを鳴らしたのはマネックス証券。そして、予想通り、楽天証券、ＳＢＩ証券も脊髄反応の三つ巴。変わったのは、米国株式取引時の最低取引手数料です。

米国株式取引手数料テーブルの比較(2019/7/9時点)

項目	SBI証券	楽天証券	マネックス証券
取引手数料	約定金額 x0.45%	約定金額 x0.45%	約定金額 x0.45%
最低取引手数料	無料（撤廃）	0.01ドル	0.01ドル
最大取引手数料	20ドル	20ドル	20ドル

経緯

• 7/4 マネックスが最低取引手数料の値下げを発表（ダウ指数最高値！最低取引手数料を0.1米ドルへ！）
• 7/5 楽天が対抗（【米国株式】最低取引手数料を業界最低水準※1の「0.01米ドル(税抜き)」に引き下げます）
• 7/8 マネックスも応戦（米国株の最低取引手数料を0.01米ドル（1セント）へ変更！）
• 7/9 SBI証券　参戦し最低取引手数料競争に終止符ライン（SBI証券、米国株式の最低取引手数料『無料化（撤廃）』のお知らせ ～5米ドルから業界最低となる無料へ、大幅引下げ！～）

SBI証券が発表したのは、最低取引手数料　無料(撤廃)です。これ以下に、下がりようがありません。なんだか、近いうちに全社が、最低取引手数料無料(撤廃)になる気がします(^^;)。

＜7／10追記＞

なんて書いてたら、早速、楽天さん、マネックス証券さん反応。

• 7/10　楽天証券も即変更。（楽天証券、米国株式の最低取引手数料、無料へ　‐7 月 22 日より業界最低水準でお取引可能に‐）
• 7/10  半日遅れてマネックス証券も　（米国株の最低取引手数料を無料へ！）

これでひとまず収束・・・かな？

次に戦いのゴングが鳴る時が来るとしたら、取引手数料、0.45％のテーブルでしょうか。

雑感

最近のネット証券や投信の運用会社の戦いを見ていると、２つのパターンがあるように見えます。

（１）手数料テーブルを書き換えれば対抗できるもの、そして、（２）対抗するのにシステムの改修や開発など、人・モノ・金の投入が必要なもの、です。とするなら、今回の米国株式最低取引手数料の競争は、（１）の戦いだったんでしょうかね。

（１）は、信託報酬率なんかもそうで、営業主導か、リーダーの決断イッパツで対抗しようとするなら、すぐ対応できますが、（２）は、対抗するのに時間がかかります。ようやく、ＳＢＩ証券さんがやっと動き出したＴポイントの話なんかは、楽天証券がしかけた（２）の差別化サービスへの対抗策。もし、真に他社にダメージを与えたいのであれば、（２）の戦いを挑むべきなんでしょうけど、失敗すると、骨折り損のくたびれ儲け。難しいですね。

私として思うのは、証券会社の利用者としては、この辺を見極め、あわてて口座開設したり口座変更したりしないこと。かつて、いっぱい口座を作って、くたびれ儲けをした私の教訓であります。

7/4の私のツイートです↓

楽天証券の楽天ポイント攻勢に、時間がかかっても脊髄反応のごとくTポイントで対抗して来るSBI証券。マネックスのディスカウントもしかりなんだろうなあ、と期待。ネット証券とは腰を据えて付き合うべしというのが口座の終活で疲れちゃった私の教訓です。

— NightWalker (@nwalkerz) 2019年7月4日