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2019年7月10日 (水)

令和元年夏の米国株手数料まつり

「鳴った!」「戦いのゴングだ!」

というわけで、米国株式の取引手数料テーブルがほんの1週間も経たない間に一気に書き換わりました。ゴングを鳴らしたのはマネックス証券。そして、予想通り、楽天証券、SBI証券も脊髄反応の三つ巴。変わったのは、米国株式取引時の最低取引手数料です。

米国株式取引手数料テーブルの比較(2019/7/9時点)

項目 SBI証券 楽天証券 マネックス証券
取引手数料

約定金額
x0.45%

約定金額
x0.45%
約定金額
x0.45%
最低取引手数料 無料(撤廃) 0.01ドル 0.01ドル
最大取引手数料 20ドル 20ドル 20ドル

経緯

SBI証券が発表したのは、最低取引手数料 無料(撤廃)です。これ以下に、下がりようがありません。なんだか、近いうちに全社が、最低取引手数料無料(撤廃)になる気がします(^^;)。

<7/10追記>

なんて書いてたら、早速、楽天さん、マネックス証券さん反応。

これでひとまず収束・・・かな?

次に戦いのゴングが鳴る時が来るとしたら、取引手数料、0.45%のテーブルでしょうか。

雑感

最近のネット証券や投信の運用会社の戦いを見ていると、2つのパターンがあるように見えます。

(1)手数料テーブルを書き換えれば対抗できるもの、そして、(2)対抗するのにシステムの改修や開発など、人・モノ・金の投入が必要なもの、です。とするなら、今回の米国株式最低取引手数料の競争は、(1)の戦いだったんでしょうかね。

(1)は、信託報酬率なんかもそうで、営業主導か、リーダーの決断イッパツで対抗しようとするなら、すぐ対応できますが、(2)は、対抗するのに時間がかかります。ようやく、SBI証券さんがやっと動き出したTポイントの話なんかは、楽天証券がしかけた(2)の差別化サービスへの対抗策。もし、真に他社にダメージを与えたいのであれば、(2)の戦いを挑むべきなんでしょうけど、失敗すると、骨折り損のくたびれ儲け。難しいですね。

私として思うのは、証券会社の利用者としては、この辺を見極め、あわてて口座開設したり口座変更したりしないこと。かつて、いっぱい口座を作って、くたびれ儲けをした私の教訓であります。

7/4の私のツイートです↓

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