人口動態と長期展望に関する記事

　　長期投資をする場合、目先の財務を見てもわかりません。10年後、20年後、その会社が永続するかどうかが肝心なのです。そういう意味では、永続性のあるシッカリした理念やサービス力、製品を持っているかどうかが大事です。

　　インデックス投資の場合、対象は、その国の政府(債券)であったり、経済(株式や社債)であったり、不動産であったりしますが、やはり根幹となるのは、その国、ひいては世界経済そのものが富み栄え続けるか？ということに尽きます。

　それを占う上で、ひとつの良い記事があったのでご紹介します。

　　人口大変動でアジア減速へ

　　いますぐ、アジアが減速すると言う話ではありません。

　　人口動態の構造的な変化によって、今後の50年間でアジアは激変するだろう。

　　というものです。
　
　　人口動態の影響と言うのは非常に大きいようです。
　　かつて日本が高度成長した後、バブル崩壊を向かえたのは、団塊の世代が、30代後半から40代前半と言う最も高額消費をする年代になった時に持家あるいはオフィス需要が増え、必要以上に土地の値段が暴騰してしまった、とする意見があります。(上記の記事ではありません。昔読んだどこかの経済雑誌のコラムです。)

　　株価暴落後の日銀の金利政策の失敗があった、と言うような指摘もあるようです。興味のある方は、金利の推移でも眺めてみてください。

• 長・短期プライムレート（主要行）の推移 ＜1966年～1988年＞
• 長・短期プライムレート（主要行）の推移 ＜1989年～2000年＞
• 長・短期プライムレート（主要行）の推移 ＜2001年～＞

　　さて、話は戻って、アジア諸国の発展と、人口動態は密接な関係があるのではないか？と言うのがこの記事の主張です。

　　主要各国の以下の興味深い2050年くらいまでの「予測」が、図になっています。

• 総人口
• 老年人口割合
• 実質GDP
• 人口ボーナスの時期
• 一人当たりのGDP

　　ここで注目したいのは、人口ボーナスの時期と一人当たりのGDPです。
　
　　人口ボーナスとは、労働力人口が増え続ける時期で「経済全体の稼働率が高まって経済が元気になる期間」だそうです。

　　日本は、その時期が1950年～1990年、だったそうです。
　
　　さて、では、他のアジア諸国はどうか？人口ボーナスが尽きてしまい、人口オーナスの時代を迎える時期です。(人口オーナスとは、聞きなれない言葉ですが、人口ボーナスとは逆に、労働力人口の低下により経済全体の稼働率が低下していくことだそうです。)

　　人口ボーナスの尽きる時期(予測)

• 2010年に、香港、シンガポール、タイ
• 2015年に、中国、韓国
• 2020年に、ベトナム、マレーシア
• 2030年に、インドネシア
• 2035年に、インド
• 2040年に、フィリピン

　　だそうです。インド長持ち？
　　とりあえず、私が死ぬころまでは、持ちそうです。

　　もうひとつの鍵が、一人当たりのGDPです。
　
　　これは、米国が、群を抜いて高成長、日本韓国EUが堅調。ロシア中国それなりに。その他はあまり伸びない、という予測でした。

　　この辺に、長期投資のヒントがあるような気もします。

　　で、しばらく考えてみたのですが、

　　おそらく、MSCIの株式インデックスは、エマージングな国々が成長し、株式の時価総額が増えれば、その比率に指数自体が徐々に改定されるのではないか？だとすると、MSCIインデックスファンドさえ買っておけば、世界経済が変化しても、知らない間に世界経済の成長を享受できるのではないでしょうか？

　　とすれば、やっぱりインデックスですね。(最大の問題は、世界経済が全体として成長し続けるかどうか、ですが、だめだったら、もともとダメなわけです。)

　　とは言っても、エマージングな国々は、それなりに伸びるでしょう。インデックスよりは、多めに投資しておこうと思います。といっても適切な比率で。基本は値下がりしたら買う。値上がりしたら、じっとホールド(か売る)。

　私は適切な比率をプラス５％まで、と考えています。５％ルールっていうのが存在すると思うのです。なんとなくですが。ほんの少しのチャレンジ。忘れないようにしたい、と私は思っています。